Новости за 05.10.2020

５日午前９時、日本の南の海上で熱帯低気圧が台風１４号に変わった。今後は「強い」勢力に発達して８日ごろに沖縄・奄美、９日ごろには西日本に接近する恐れがある。気象庁は予想進路を絞り込めておらず、予報円が大きいため、最新の位置情報に注意が必要だ。

女子ゴルフの上田桃子（３４）＝フリー＝が５日、熊本県庁を訪れ、今年７月の記録的な豪雨で甚大な被害を受けた故郷・熊本県に対して義援金として１０００万円を寄付した。８月の「ＡＩＧ全英女子オープン」でメジャー自己最高の６位に入って獲得した賞金の一部。日米ツアー通算１５勝の元賞金女王は、熱い故郷愛を胸に今季を戦い抜く。

今月、オランダで2試合の強化試合に臨むサッカー日本代表に選ばれているドイツ1部リーグ、ブレーメンの大迫勇也選手が、今月9日に行われるカメルーン代表との最初の試合のあとクラブに戻ることになりました。

東京オリンピックの自転車の新種目、BMXの男子フリースタイルパークのオリンピック代表に内定している中村輪夢選手が、自身のツイッターなどで左足のかかとを骨折したことを明らかにしました。

阪神の次代のエース候補が圧巻の投球で確かな成長を印象づけた。高橋が巨人打線から自己最多の１４三振を奪って５安打１失点。プロ初の完投勝利を飾り、「めちゃくちゃうれしい」と充実感に浸った。

２０２０年のノーベル医学・生理学賞に５日、Ｃ型肝炎ウイルスを発見した米国などの３氏の受賞が決まった。世界中で年間１００万人以上が亡くなるとされる病だが、現在は根絶への道筋も見えてきた。「世界中に希望」「教育や啓発の機会に」。今も治療を続ける患者らから期待の声が相次いだ。

トヨタ自動車や日産自動車など英国に工場を構える自動車各社が英政府に、欧州連合（ＥＵ）との間で年末までに自由貿易協定（ＦＴＡ）を結べなかった場合、新たに生じる関税コストの補償などを求めていることが５日分かった。

新型コロナウイルスに感染して回復したあとに再び感染したと確認されるケースが、世界各国の研究グループから相次いで報告されています。専門家は再感染は起こりうるとしたうえで、「感染を重ねるにつれ、重い症状を引き起こさなくなっていくのが多くのパターンだ。過剰に怖がらずに受け止めてほしい」と話しています。

プロ野球ロッテは、選手とスタッフの2人が新型コロナウイルスに感染したことを受けて4日、1軍の選手や首脳陣など関係者全員のPCR検査を行いましたが、結果が判明するのは6日になる見通しを示しました。また本拠地で6日予定しているオリックス戦は、開催する方向で調整しているということです。

プロ野球はセ・リーグの阪神対巨人のナイトゲーム1試合が行われ、阪神が6対1で勝ちました。

自民党の岸田前政務調査会長は5日夜、みずからが率いる派閥のパーティーで、次の総裁選挙への立候補に重ねて意欲を示しました。

読売新聞大阪本社は５日、編集局に所属する２０代の女性記者が新型コロナウイルスに感染したと発表した。

稲刈りの時期を迎えている奈良県内の水田で、稲に寄生する害虫「トビイロウンカ」の被害が拡大している。９月以降、水分などを吸い取られた稲がまとまって枯れる「坪枯れ」が急増しており、奈良県農業協同組合（ＪＡならけん）などは農家に早めの収穫を呼び掛け始めた。農家からは「（自分が食べる）米を買わなければいけないような事態だ」と悲痛な声も聞こえる。

（セ・リーグ、阪神６－１巨人、２０回戦、阪神６勝１４敗、５日、甲子園）阪神は高橋遥とのプロ初完投と大山のキング争いトップに並ぶ２４号勝ち越し２ランなどで巨人に快勝した。以下、矢野燿大監督の一問一答。

岩手県警千厩署などは５日、パチンコ店から撤去したスロット台の転売事業への投資をうたい、岩手県一関市の会社員の２０代女性から現金２百数十万円を預かったとして、出資法違反（預かり金禁止）容疑で、住所不定、自称投資家、山本哲也容疑者（４１）を逮捕した。調べに容疑を否認している。

エアアジア・ジャパンの会田純最高執行責任者（ＣＯＯ）の電話インタビューでの主なやりとりは次の通り。

エアアジア・ジャパンの会田純最高執行責任者（ＣＯＯ）の電話インタビューでの主なやりとりは次の通り。

東日本大震災で被災した商店が集まる宮城県南三陸町の南三陸さんさん商店街に、新型コロナウイルスを意味する「ＣＯＶＩＤ１９」の文字やそのイラストを落書きしたとして、県警南三陸署は５日、建造物損壊と器物損壊の疑いで、同県登米市の会社員の男（２９）を逮捕した。

菅義偉（すが・よしひで）首相と内閣記者会のインタビューの要旨は次の通り。

静岡県が発表した令和２年度の県政世論調査の結果、県民生活について暮らし向きが「苦しくなっている」との回答が４０・３％と昨年度を１・１ポイント上回り、２年連続で増加した。理由は給料の減少や横ばいと答えた人が過半数。内閣府は景気拡大が平成３０年１０月に終わって後退局面に入っていたと今年７月に認定、さらに新型コロナウイルス感染拡大の影響も重なっており、経済低迷が人々の生活意識に影を落としていることが浮き彫りになった。